オンライン説明会やスカウト配信、動画コンテンツなど、採用手法のデジタル化が進む中で、
企業合同説明会（以下、合説）は「工数のかかる施策」と見られることも少なくありません。
しかし、各種調査データを見ても、合説は現在も採用活動において一定の役割を果たしています。
弊社においても、「合説への参加を増やそうと思うんだけど…」というご相談は最近増加しています。
本記事では、人事・採用担当者の視点から、企業合同説明会のメリットをデータと実務の両面から整理します。
マイナビが公表している就職活動調査では、
「企業を知ったきっかけ」として「合同企業説明会」を挙げる学生は、毎年一定数存在しています。
出典： https://career-research.mynavi.jp/reserch/20240409_84651/
ナビサイトやスカウトが主流になった現在でも、特に就職活動初期の学生にとって、合説は「知らなかった企業を知る場」として機能しています。
こうした層と接点を持てる点は、合説ならではのメリットです。
エントリーシートや自己PR文は、生成AIや作成支援ツールの普及により全体的に水準が上がっています。
その一方で、文章だけでは学生の理解度や温度感を判断しづらいという課題も顕在化しています。
リクルートの学生調査では、
「説明会参加後に企業への印象が変化した」と回答する学生が一定数存在することが示されています。
出典： https://www.recruit.co.jp/newsroom/pressrelease/2023/0626_11947.html
合説では、
といった要素を、選考前の段階で把握できます。これは、人事にとって母集団の質を見極める一次情報となります。
学生側の視点で見ると、合説は「志望企業を決める場」というよりも、判断基準を作る場として機能しています。
就職みらい研究所の調査では、
説明会参加を通じて「想像と違った」と感じ、志望度を下げる学生が一定数存在することが示されています。
出典： https://shushokumirai.recruit.co.jp/research/article/231019_01/
人事側から見れば、この「志望度が下がる」という反応は必ずしもネガティブではありません。
むしろ、選考前にミスマッチが顕在化することで、本選考以降の辞退や早期離職リスクを下げる効果が期待できます。
合説は、学生だけでなく、企業側にとっても「相対評価の場」です。
これらを同一環境で把握できる点は、Web施策では代替しづらい価値です。
合説をきっかけに、採用メッセージや説明資料を見直す企業も少なくありません。
企業合同説明会の成果は、
だけで測れるものではありません。
重要なのは、
説明会後にどのような導線を設計しているかです。
合説は単体で完結する施策ではなく、採用全体の設計の中で初めて効果を発揮します。
企業合同説明会は、効率重視の施策ではありません。しかし、採用の質を安定させるための施策として、今も有効です。
人事ラボでは、
など、合同説明会を起点とした採用設計をトータルでサポートしています。
「合説に出ているが、成果の見え方に悩んでいる」
「説明会後の動線が属人的になっている」
そのような課題があれば、ぜひ一度ご相談ください。
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